ブラック企業の特徴リスト【経験者が語る】
本記事では、実際にブラック企業で異常な長時間労働で殺されかけた経験がある筆者がブラック企業によくある特徴についてまとめました。
日本の労働基準法は抜け穴だらけのザル法案で、労働者は自分の身を自分で守っていかなければ過労死させられてしまいます。
今すでにブラック企業で働いていると自覚している方はすぐに転職の準備を、自分の会社はブラック企業ではないという方も、自社がいつブラック企業かするかわかりません。会社という閉ざされた社会の中にいると、何が普通で何がおかしいかわからなくなってしまうことがよくあります。
本記事を参考に「うちの会社おかしい！」と思った方は、上司に相談をしたり、上司自身がブラックな場合は早めに転職を検討しましょう。
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ブラック企業の特徴リスト【経験者が語る】
- ブラック企業の特徴リスト【経験者が語る】
- ブラック企業とは？定義はあるの？
- ブラック企業の特徴◆異常な長時間労働
- ブラック企業の特徴◆残業代が支給されない
- ブラック企業に大企業か中小企業かは関係ない
- ブラック企業の特徴まとめ
ブラック企業とは？定義はあるの？
物はブラック企業について明確な定義はありません。しかし、一般的にブラック企業とは異常な長時間労働や過剰なノルマ、残業代や給与・賞与の不払い、パワハラやセクハラなどが横行する会社を指します。このような会社はコンプライアンス意識が低く、異常なほどんに過酷な環境であることから、社員の離職率も高止まりしています。
ブラック企業というと単なるモラル意識が低い会社のように聞こえがちですがその多くは違法行為をしている会社です。これは薬物違反をして捕まる芸能人や万引き・強盗をして捕まる不審者と同じです。
ブラック企業の特徴◆異常な長時間労働
ブラック企業の場合には、労働時間が異常なほどに長時間になる場合があります。
労働基準法では、労働者の労働時間を、原則１日８時間、週４０時間までと定めています。また、これを超える労働が必要になった場合は、労使間で協定（いわゆる３６協定）を結び、月４５時間、年３６０時間（一月換算３０時間）まで労働時間を延長することができることとされています。
ブラック企業の場合は、長時間労働を強いられるばかりか残業代さえ支給されないケースも多くあります。形だけ労働基準法を守るため。残業代が支給される時間が月４５時間まで、それ以上はサービス残業にして、労働基準法をすり抜ける（実際はすり抜けられておらず完全に違法）会社もあります。
ブラック企業の特徴◆残業代が支給されない
ブラック企業の場合は残業代が支給されないケースがあります。日本では残業代を踏み倒す会社が多すぎて、残業代が満額支給されるというだけでホワイト扱いされるくらいのひどい状態です。
残業代を支給しない会社が生き延び続けると、真面目に残業代を支給している会社はコスト面でブラック企業に勝てなくなり、最悪倒産してしまいます。
ブラック企業に大企業か中小企業かは関係ない
一般的にブラック企業というと中小企業はブラック、大企業はホワイト、というイメージを持っている方が多いかもしれませんが、職場のブラック企業度と企業規模はほとんど関係がありません。電通や三菱電機など誰もが知る大企業であっても過労死が多発している典型的ブラック企業もありますし、中小企業であってもチームワークを大事にしながら落ち着いて働けるホワイト企業もあります。
大企業の場合には、そのブランド力によって人材の採用力がありますので、これまで受験戦争や部活など厳しい局面を耐えてきたメンタルの強い人を採用できる場合が多いです。そのような人が集まったところでは多少厳しい環境でも、多くの人が歯を食いしばって仕事をして、退職も簡単にはしないのでブラックな環境が進んでいくことがあります。
中小企業の場合にはブランド力や知名度がないので、働く環境がひどい場合には特にためらいもなく人が辞めていきます。そのため、中小企業ではホワイトな環境を整えざるを得ないという事情もあります。
ブラック企業の特徴まとめ
サラリーマンの過労死やうつのニュースを見ていると本当に日本社会はブラック企業だらけのスラム街のようで嫌になってしまいます。労働基準法の抜け道の多さや、労基署の取り締まりが厳格化されれば、ブラック企業も減っていくのだと思いますが、すぐに変化が起きるのは難しいでしょう。
私たちにできることは、うっかりブラック企業に入ってしまったら、できる限り早く逃げ出すことです。私たちは仕事のために生まれてきたのではなく、生きていくための手段として仕事をしているのです。手段と目的を間違えてはいけません。ブラック企業で過労死に追い込まれる人が一人でも減ることを祈るばかりです。
