教育費は平均いくら？子供のための貯め方とシミュレーション

子供の将来のために大切な教育費ですが平均的にはいくらくらい掛かるのでしょうか。教育費がいくら掛かるかは、家庭の教育方針にもよりますので一概には言えませんが、計画的に貯め方で準備をしておくことが大切です。

子供の教育費は掛かる金額がかなり大きくなることもあるので、いくらくらいの教育費の準備が必要かを確認して、その時に向けて少しずつ貯めていきましょう。

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教育費は平均いくら？子供のための貯め方とシミュレーション

子供の教育費の平均はいくらくらい？

子育て世代にとって支出のかなり大きな割合を占めてくるのが教育費です。子供の教育費というのは平均的に見ていくらくらい掛かるものなのでしょうか。

子供に掛かってくる教育費というのは、どの学校に行くかによって異なりますので一概には言えませんが、公立の学校に行くか私立の学校に行くかによっておおよその金額は見えてきます。将来の資金計画を立てるため、まずはざっくりとしたイメージとしてこれくらいの金額が掛かってくるとお考え下さい。

＜幼稚園～大学まですべて公立の場合＞

1,000万円弱

＜幼稚園～大学まですべて私立の場合＞

2,500万円前後

これを見ると子供を公立に進学させるか、私立に進学させるかによって大きな差がでることがお分かりいただけるかと思います。とはいえ私立に行ったから頭の良い子に育つというわけでもなく、公立に行ったからダメというわけではないのが難しいところです。

しかし、子供のころに勉強をする姿勢を身に着けておけば、独り立ちしてからも継続的に勉強ができる子に成長してくれるでしょう。それを考えれば少しでも良い環境で勉強をさせてあげたいというのが親心ではありますね。

学校ごとの教育費の平均的なイメージ金額

学校別にみていくと大まかな目安としてはこれくらいの金額となっています。例えば、高校までは公立、大学は私立でもいい、というような細かな計画がある方はご参考になさってください。

＜幼稚園（3年間）＞

公立40万円、私立150万円

＜小学校（6年間）＞

公立200万円、私立1,000万円

＜中学校（3年間）＞

公立150万円、私立400万円

＜高校（3年間）＞

公立120万円、私立300万円

＜大学（4年間）＞

国立250万円、私立400万円

＜医学部大学（6年間）＞

国立350万円、私立2,000万円～5,000万円程度

教育費はより高度な教育機関にいくほど高くなっていきますが、国立や公立を選択していくことで教育費はずいぶんと抑えることができるのがお分かりいただけるかと思います。特にお子様が優秀で医学部などに進学される場合は、国立と私立で10倍違い学費の差が出てきます。

学歴は子供の将来年収がいくらになるかに影響あり！

厚生労働省が公表している統計に賃金構造基本統計調査といわれるものがあります。この統計では学歴ごとの平均的な年収が調査されており、平成30年の調査による結果は以下のようになっています。

＜学歴別平均年収（男性30～34歳のケース）＞

・高卒　307万円

・高専、短大卒　320万円

・大学、大学院卒　385万円

日本は中国や韓国ほどの受験戦争のイメージはありませんが、明らかにお子様の学歴と年収には相関関係が出ており、より高い教育を受けた人のほうがより高い年収を手にする可能性があります。こういった結果をみると自分の子にはできる限りの教育を、と考えたくなりますね。

まとめ（子供の教育費は平均いくら？）

お子様の教育費は、家計の中で大きな割合を占めてきますし、ご家庭ごとの教育方針やこだわりが現れる部分でもあります。資金計画を立てる上で重要なのは、教育費の支出が大きくなる大学の前までにある程度まとまった貯蓄を作るように計画的に貯蓄をしていくことが重要になります。しかし、お子様を2人以上抱えているご夫婦にはなかなか自費で全額を捻出するのは難しい金額だと思いますので、必要に応じて奨学金等も検討するのが良いでしょう。奨学金は通常のローンよりも低金利で借り入れを受けることができるので、特に大学時などの教育費負担が大きくなる時の助けになると思います。